経済学・経済政策 〜経済理論〜

ケインズの投資理論

ケインズの投資理論では利子率の低下は投資支出を増加させ、投資費用の増加は投資支出を減少させる要因となる。投資から見込まれる将来収益の増加に応じて投資支出が増加する事になる。

ケインズの貨幣需要理論

ケインズの貨幣需要理論では、所得の増加は取引動機による貨幣需要を増加させる。利子率の上昇は投機的動機による貨幣需要は減少する。

新古典派の投資理論

新古典派の投資理論では、最適資本量と既存資本量のギャップを埋めるように投資が行われ、資本のレンタル・コストの上昇は最適資本量を減少させ、労働投入量の増加が最適資本量を増加させる要因となる。

古典派の貨幣数量説

古典派の貨幣数量説では、名目貨幣供給が増加すると、物価がそれと同率で上昇し、名目GDPではなく実質GDPが一定に維持されるという「貨幣の中立性」が成立する。

「物価Ｐと貨幣供給量Ｍは比例する」とする説：フィッシャーの交換方程式、ケンブリッジの現金残高方程式の２つがある。

投資の加速度原理

投資の加速度原理では、生産量の変化に対して投資支出が反応する。生産量の拡大が必ずしもストックとしての投資支出の増加に直結するわけではなく、生産量の変化に応じて投資が増減することを意味する。

トービンのq理論

トービンのq理論では、企業の市場価値（株式の市場価値）が資本の再取得価格を上回る（q > 1）と、企業は新たな資本を取得するために投資を増加させるとする理論。逆に、q < 1 の場合、投資が抑制される。株式市場における企業の市場価値が上昇するほど、また、資本の再取得価格が下落するほど、投資支出が増加することになる。

貨幣乗数

現金・預金比率が上昇すると、貨幣乗数（信用乗数）は低下する。貨幣乗数は現金・預金比率と逆相関の関係にある。現金・預金比率が上昇すると、銀行が預金に対して貸し出せる金額が減少し、結果的に貨幣乗数が低下する。

k%ルール

裁量よりルールを重視するマネタリストは、金融政策として、経済成長率などに合わせて毎期の貨幣供給量の増加率を一定に維持する政策を行うことにより景気を安定させることができるというk％ルールを提唱する。彼らは安定的な貨幣供給の増加を重視し、それが物価上昇率と同じである必要はないとしている。

中央銀行のオペレーション

中央銀行が売りオペを行うと、市中銀行の中央銀行への当座預金残高が減少し、ベースマネーの減少につながる。

流動性選好理論

ケインズが提唱した理論。みんながどれくらい現金を手元に持っておきたいかは利子率によって決まる、という考え方。例えば利子率が低下すると債券価格が上昇するため債券を保有することは不利になる。手元に現金を置いておいても、投資に回しても、大して利息は変わらない。「だったら、いつでも使える現金で持っていた方が得だと考え、貨幣を保有しようとする。つまり、貨幣の投機的需要が増加する。

貨幣市場において超過需要が発生する場合、債券市場では超過供給の状態にある。つまり、多くの国民が貨幣を必要としているのであれば、反対に債券は不要とされるため、債券市場では債券に対する需要が少なく相対的に超過供給の状態にある。

自然失業率仮説

政府が景気対策で失業率を下げようとしても長期的には物価上昇（インフレ）となるため、失業率はもとに戻ってしまう、という仮説。

①政府や中央銀行が財政出動や金融緩和で世の中にお金を増やす。これにより企業の求人が増え、物価が上がり始める。

②物価は上がっているが、労働者はまだその事実に気づいていない状況。求人に積極的に応じて失業率が下がる

③物価上昇の現実に気づき、物価上昇への予測（期待インフレ率）を上方修正する。

④失業率がもとに戻る

現実のインフレ率が期待インフレ率を上回るとき失業率は自然失業率よりも低くなる。なぜなら、物価上昇に給料の上昇が追いつかない状態（予定していた期待インフレ率で給料を設定している）ため予想以上に値上がりして儲かっている一方で、従業員への給料は上がっていない。そこでもっと求人を増やそうとする。労働者が物価上方に気づくにはタイムラグがあり雇用は活発になるので、実際の失業率は自然失業率よりも低くなる。